転職においてよく言われる「35歳限界説」という言葉を、耳にしたことのある人も多いのではないでしょうか。
実際に経験した人もいるかもしれません。
ここではそもそも「35歳限界説」とはどういった内容なのか、そしてなぜ最近は「35歳限界説」が崩れつつあるのかについて解説します。
さらに女性として、35歳を過ぎてからもキャリアアップに挑戦していく方法も考えてみましょう。
「35歳限界説」とは？
転職活動をしていると、求人票に「35歳未満(長期勤務によるキャリア形成をはかるため)」と記されているものがあります。
厚生労働省が定義する「若年層」が34歳以下であり、それこそが「35歳限界説」が囁かれる根源です。
「35歳限界説」とは35歳をボーダーに対象の求人数が減り、転職の成功率が下がるとされている定説です。
転職市場では特に未経験職において、35歳以上の応募者はシビアな目で見られることが多いようです。
そのため転職できるのは30歳前半までで35歳を過ぎたら転職は難しいという考え方が、転職市場での常識のようになってしまっています。
なぜ「35歳限界説」と言われるの？
若い人材を求める企業が多い
35歳からの転職は難しいと言われる理由として、まず新卒をはじめとする20代の若い人材を求める企業が多かったことが挙げられます。
日本の企業の多くは終身雇用を前提としており、新卒から定年までの長期にわたって社員をゼネラリストとして育てるキャリア形成が主流でした。
また、大学を卒業してすぐの20代は体力もあり覚えも早いゆえにポテンシャルが高いと期待して積極的に採用する企業もあります。
年功序列の企業では若い社員はミドル層に比べて低い給与で雇用できるというメリットもあります。
35歳以上の社員は役職が付く世代であり、社員の年齢が上昇すればするほど人件費も増えていきます。
自分のやり方が身についてしまっている
また、大企業や歴史のある企業、公的機関や官公庁などいわゆる「安定した企業」は離職率も低く、転職者を受け入れる余地がなかったことも原因の一つです。
他の企業文化に染まっていない人材を求めて、若年層の採用に特化している企業が少なくないことも挙げられるでしょう。
35歳で転職する人は、前職を1つか2つ経験していることが多く、前の会社のやり方にこだわってしまい、指導を受け入れづらくなることがあります。
また、指導する側が35歳よりも若い場合、若いリーダーは気を遣って教えにくいケースもあります。
そういったさまざまな点をふまえて、「35歳限界説」が定着してしまったと言えます。
社員の平均年齢が自分の年齢より低い企業に転職する際は、過去のやり方に縛られることなく新しい文化を受け入れる姿勢があること、また世代の違う社員の意見も受け入れる柔軟性をアピールすることも効果的です。
女性にとっての「35歳限界説」とは？
「35歳限界説」は男女共に当てはまりますが、女性に対しては特にシビアな影響があるのは否めません。
これは生物学的に女性特有の問題とも大いに関係しています。
女性にとっての「35歳限界説」について見ていきます。
35歳は結婚や子育ての節目
35歳以上の出産は高齢出産と呼ばれるようになり、母体にも胎児にも健康面のリスクが増えてしまうのです。
それゆえに35歳までの妊娠を望む女性は多いです。
35歳前後の女性は結婚や出産といった人生の節目を迎えたり、子育てや親の介護に忙しかったりと、自由に働くことができなくなる人も少なくないはずです。
企業側は35歳で転職してくる女性に対して、「家庭との両立はできるのか？」という疑問や不安を抱いてしまうこともあります。
それによって尚更、「35歳限界説」の影響が強くなってしまうのでしょう。
会社選びが重要になる
しかし実際には、35歳を超えてもキャリアアップしたいと考える女性はたくさんいます。
中には家庭を持っていても仕事をしたいと願い、両立を工夫して社会進出している女性も見られます。
そのためには、会社選びが重要になってくるでしょう。
子育てや親の介護などのサポートのほかに、会社の理解があり福利厚生が整っていれば安心です。
時短という働き方もありますし、育児休暇制度が充実している会社であれば家庭との両立もできないことはないのです。
35歳という年齢だからこその強みもあります。
年を経たからこその落ち着きや人生経験、柔軟さなどは多くの業務で役立つはずです。
自身の環境に合う条件にマッチする企業に転職することで、35歳からもまだまだ成長しながら楽しく働くことができることでしょう。
「35歳限界説」が崩壊しつつある理由は？
定着していた「35歳限界説」ですが、ここ最近は打ち破られつつあります。
転職の常識に少しずつ変化が生じているようです。
総務省の「労働力調査」によると35歳以上の転職者は全体の6割を占めるようになりました。
その理由として、「人生100年時代」がやってきたことや働き手の不足などが関係しています。
働き手の減少している
高齢化社会になり、さらに「人生100年時代」と言われる現代において、日本の人口はどんどん減っています。
若年層が少なくシニア層が増えていく中で、労働人口も自然と減少していく傾向にあります。
若手ばかりを頼ることはできなくなり、採用する人材の年齢の幅を広げる必要が出てきました。
中核人材が不足している
現在、多くの企業が自社の成長に重要な役割を担う中核人材が足りていないと感じています。
中核人材は、部下の育成や事業環境の拡大、組織の管理などをする上で欠かせませんが、20代にはそういった役割はなかなか任せることができません。
組織の中での難易度の高い業務をこなすには、やはりある程度の経験と実績、スキルが必要になってくるのです。
また、近年では成果主義を取り入れる企業の増加に伴い、実績やスキルに加え、業界のコネクションが豊富で即戦力になるミドル層に対する求人数も増えています。
こうした理由で「35歳限界説」を常識とする時代は終わりを告げようとしています。
企業側が求める能力や経験は年齢ごとに異なるため、一括りに年齢で難易度を定義することはナンセンスといえます。ただし、若年層の能力を想定した求人に応募し、自分と同年代の社員平均の給与に固執するなどした場合は、採用率は下がると考えたほうがよいでしょう。
「35歳限界説」を突破するには？
35歳を過ぎてもより良い職場に転職するには、どういった心がけや留意点が必要でしょうか。
「35歳限界説」を崩す堅実なやり方について解説します。
マネジメント経験、コミュニケーションスキルを武器に
転職の面接では、35歳を超えているからこその強みをしっかりアピールしていくことが何よりの加点になります。
前職でマネジメント経験のある人は、リーダーとしてのスキルを是非とも買ってもらいたいものです。
中堅マネージャーやリーダーとしての経験がある人は、責任感を持って仕事に関わり、職場内において上手くみんなを率いることもできるでしょう。
さらにメンバーの意向をくみ取り、チームワークを高めるためのコミュニケーションスキルも、年を経たからこそ身に付く部分が大きいです。
コミュニケーション力は同僚、上司と部下、取引先とのやり取りなどさまざまなビジネスシーンにおいて必要不可欠です。
具体的なエピソードを用意して、チームを成功に導いた経験や、クライアントの折衝を円滑に行った経験などを面接でアピールすることは大変効果的です。
何人体制のチームをどのような立場で率いたかと、その成果は具体的に語れるようにしておきましょう。
専門性を高める、資格を活かす
前職で培った資格や専門性も大きなアピールポイントになります。
入社後に即戦力になる人材のニーズは右肩上がりになっています。
今までの仕事で習得した専門的な知識や技術、資格を活かせる企業を探すことが堅実な策といえるでしょう。
どんな業務であればそれらを活用して貢献できるかを考えながら、転職活動を進めていくことがポイントと言えます。
転職活動の間に、興味のある業務に役立つ資格を習得しておくのも良いでしょう。
面接ではそうした努力ややる気は評価してもらえますし、実際に現場で活かせます。
自身の専門性や資格を、面接でいかに伝えるかも重要です。
志望動機なども同様ですが、具体的な実績を表す数字やエピソードを事前に準備をした上で、面接に臨むことが成功の鍵を握っています。
即戦力になり、さらに将来的なキャリアビジョンや目標もアピールすることができれば、35歳以上の転就職も十分に可能なはずです。
まとめ
「35歳限界説」を聞くと、これから転職を考えているミドルの人たちにとっては不安が募るばかりだったことでしょう。
しかし、今現在はこの定説も突破して35歳以上でも転職先で活躍している人も大勢います。
すなわち自身の強みやスキル、経験を求めている企業と出会うことが重要なのです。
経験によって培われたスキルや人間性をしっかりアピールして、「35歳限界説」を自ら突破していきましょう。
