海外で働きたいという夢を持っている方の中で人気の国の一つが、アメリカです。
刺激的な生活が楽しめそうなアメリカですが、仕事探しにハードルの高さを感じる方も多いかもしれません。
こちらでは、日本人がアメリカで働く場合の職種や、アメリカで働くのが向いている人の傾向を考えます。
また、仕事への応募や面接などのポイントについても取り上げます。
アメリカで働く方法
アメリカで働くというと、現地のネイティブの方と対等に英語でディスカッションをしているイメージを持つ方もいますが、現実は異なる場合があります。
これは、自分が会社の採用担当者であることをイメージすると理解しやすいかもしれません。
日本企業で日本に住んだことがない外国の方を獲得する場合、日本人が普通に行える仕事の募集はかけないはずです。
例えば、これから開設しようとしている現地事務所と円滑にやり取りできるよう、その国の文化に精通し、母国語や公用語が流暢に話せる人を採用したいといった事情が絡んでくるかもしれません。
このようなケースでは、日本語を流暢に話せるかどうかはそれほど重要ではないでしょう。
アメリカで日本人を採用する場合も同様です。
日本語が必要な業務にかなう人材を確保したい、自社が求める仕事の経験があり、日本の文化に溶け込める人材を登用したいといった理由で募集することが多々あります。
もちろん、英語力があるに越したことはありませんが、日本語を使う仕事や日本の職務経験を生かせる仕事も意外に多いというのが現状です。
英語力が重視されない職種
実際に日本人が採用されている、英語力がそれほど重視されない職種として、日系企業の現地法人の事務や営業・広報などが挙げられます。
また、日本人向けの旅行代理店がツアーコンダクターを募集することもあります。
さらに、日本語学校や日本人学校の講師、日本食レストランのすし職人、日本人向けメディアの企画や運営、日本人向けの育児や介護サービスなどの仕事も存在します。
どれも「日本」がキーワードになっており、アメリカを訪問したり一時的に滞在する日本人向けのサービスに関係した仕事が多くなります。
英語力が重視される職種
加えて、秀でたスキルを持つ方の採用もあります。
国籍を問わずに実力で勝負する仕事です。
こちらのタイプの仕事は、スキルとともに英語力も重視されます。
通訳や翻訳、エンジニア、研究者、コンサルタント
シンクタンク職員、NGO職員、国際特許事務所の職員
現地企業の対日本向けプロモーションやリサーチ担当者など
狙い目の地域
初めてアメリカで働く場合は、日本人が多く住み、日本人のコミュニティや経済圏が確立している大都市圏の方が、仕事だけでなく生活するうえでもハードルが低いといえます。
おすすめの地域に、日本人人口がアメリカ国内で一番多いロサンゼルスが挙げられます。
日系の求人も多く、気候が温暖で生活しやすいこともポイントです。
同じ西海岸でいうと、サンフランシスコはIT産業が盛んで、特にITエンジニアの方に人気です。
さらに、ニューヨークは日本人の就職先として一番人気で、全米で最も大きな経済規模を誇る都市なので、職種の多さや仕事の数も見込めます。
ハワイは、観光の仕事を中心に求人が多数あります。
アメリカで働くのに向いている人とは
自分をアピールできる人
アメリカでは、日本企業で重んじられる協調性や空気を読む姿勢は評価対象にならないか、逆に評価を下げることにつながります。
アメリカは良い意味で個人主義であり、実力主義の世界です。
待ち姿勢で仕事をするというよりも、自分で仕事を作り出す気概がないとアメリカではやっていけないでしょう。
「この仕事に関して、自分はこんなことができる、こんな可能性がある」とアピールできる人はアメリカの職場に溶け込めるに違いありません。
専門性を追求したい人
組織の一員になるというよりも、専門性を追求したい人、ユニークなスキルを身につけたい人は、アメリカで働くのに向いています。
これは、チップ制度を考えてみると理解できます。
アメリカではレストランで食事をする際などに、食事代や税金とは別に、チップを渡す制度があります。
よいサービスが提供されたと感じる客からはチップを多めにもらえますが、不満だった場合はさほど貰うことはできない仕組みです。
レストランのウェイターは、お客様が満足してくれるようなサービス提供の仕方を追求することで、より多くの給料を得られます。
どれだけの時間、仕事をしたかではなく、いかに他の人の益になる、有益な仕事ができるかといったクオリティが、日本以上にアメリカでの仕事に求められます。
応募から選考までの流れ
日本にいてアメリカの企業や求人に応募する場合は、書類選考を経て、ビデオ面接を受ける形で、二段階で行われることがほとんどです。
なお、面接は一回だけでなく、採用担当者や経営陣など、立場を変えて複数回実施されることもあります。
一から探す場合はエージェントがおすすめ
応募方法はいくつかありますが、伝手やコネがない方は、人材紹介会社であるエージェントに登録することをおすすめします。
多くの日系企業がエージェントを利用して求人募集をしていますし、エージェントに登録すると、キャリアカウンセラーなどに就職相談ができます。
アメリカの就職事情や人材市場に関する情報も得られるので、自分の可能性を考えるうえでも役立つに違いありません。
目星がついている場合は直接アプローチ
応募したい企業が決まっていたり、やりたい仕事がある場合は、志望する会社に直接応募できます。
その時点で求人を募集していなかったとしても、仕事の募集がかかったときに連絡をくれるかもしれません。
また、同業他社の同様の求人を紹介してもらえるケースもあるので、積極的に応募するとよいでしょう。
SNSも必須
アメリカでは、インターネットの活用が日本以上に進んでおり、SNSを見て人材をリクルートする方法もとられています。
ですので、応募者側が、履歴書にSNSアカウントを記載するのも当たり前になっています。
可能性を広げるために、アメリカでよく利用されているFacebookやTwitter、Likedinなどのアカウントを取得し、情報発信のツールとして整備しておくこともできるでしよう。
インターンに応募するのも手
アメリカで働いた経験がなく、志望企業で求めている職務経験もない場合は、インターンシップ制度を活用するのも一つの手です。
アメリカでは多くの企業や団体が、人材確保の一つの手段としてインターンシップを実施しています。
インターンからそのまま採用されることも珍しくなく、経験した仕事は履歴書に記載できるので、仮にその企業で採用されなかったとしても職務実績としてアピールできるでしょう。
英文履歴書の書き方
英文の履歴書は、志望動機を記載するカバーレターと、履歴書としてのレジュメの2つで構成されると考えるとよいでしょう。
まず、カバーレターですが、自己紹介とともに、求人に関心を持った理由や採用されたときに自分がどう貢献できるかなど、A4用紙1枚程度にまとめた形で記載します。
レジュメには、住所やメールアドレスなどとともに、学歴や職歴、保有している資格や左記に含まれないスキルなどをA4用紙1枚から2枚程度に記します。
英文の履歴書では普通、個人の写真、生年月日や年齢、性別や国籍は記載しません。
注意したいのは、職歴の書き方です。
いろいろな仕事を経験してきた方は詳細に記載したくなるところですが、募集されている職種に有用と思われるものに絞って記載する方がよいでしょう。
情報をたくさん書くというよりも、具体的に数字を挙げるなどして、目に留まる、記憶に残る応募書類の作成を心がけるのが大切です。
面接のポイント
書類選考を通過すると、ビデオ面接による選考に移ります。
面接では、書類選考の際に提出したカバーレターやレジュメについて質問されるので、仕事に就いてからの貢献度をアピールするようにします。
辞職理由などネガティブな質問をされても、堂々と前向きに答えると印象が良くなるに違いありません。
加えて、アメリカで仕事を得てから将来どうしたいかなど、長期的な展望も語れるようにしておきましょう。
アメリカで仕事を得るためにできること
アメリカでは、英語力をさほど求められない仕事や、これまでの職歴を生かせる業務も多々あります。
エージェントに登録するなどして就職市場の情報を得ると、就職の可能性が広がるかもしれません。
アメリカでは、待ち姿勢ではなく貢献できることを積極的にアピールする姿勢が求められます。
日本の企業で働く時点で、より成果が上がる仕事のやり方を追求すると、アメリカで仕事に就いたときに活かせるでしょう。
