希望の会社に就職できても、社会人として生活する中で自分が本当にやりたいことが見えてくることがあります。
また、仕事に満足していても、家庭の事情などによって退職が必要になることもあるでしょう。
切り出し方が分からずにグズグズと職場に留まるのは時間のムダ。
正しいマナーと手順をしっかりと身につけることで、気持ちよく退職して新しい道に進むことができるのです。
退職希望は初めに誰に伝える？
まずは直属の上司に伝えよう
退職の意向は、まずは直属の上司に伝えるのがベストです。
自分が所属している部や課のリーダーで、直接仕事の指示を出してくれている人だと思えばよいでしょう。
その上司を飛び越えて役員などに直接伝えると、今までお世話になった上司のメンツをつぶすことになります。
また、直属の上司のほうが割り当てている仕事を把握しているので、仕事の引き継ぎの効率や正確性を考えても、最初は直属の上司に伝えるべきです。
先に親しい同僚などへ相談したいという気持ちはわかりますが、退職の意向が社内に噂として広がる可能性もあるので、絶対に避けましょう。
アポイントと個室は必須
退職の意思を伝えることを決心したら、上司にアポイントを取って会議室などの個室を確保してもらいましょう。
上司と自分以外には誰もいないからといって、廊下ですれ違ったときや2人で残業している時に、退職の話をいきなり切り出すのはマナー違反です。
忙しい上司のスケジュールを大幅に狂わせることにもなりかねません。
事前にアポイントを取って、心と時間にゆとりのある状態で聞いてもらいましょう。
退職を切り出すタイミングは？
法律上は2週間前、会社ごとにルールあり
無期雇用の退職の場合は、2週間前に伝えればよいという法律上の規定があります。
就業規則で1カ月前や2カ月前と決めている会社もありますが、基本的に優先されるのは法律です。
しかし実際には、仕事の引き継ぎを行うには2週間では全然足りないということがあるのも事実。
特に繁忙期では、周囲の人の負担を極端に増やしてしまいます。
スムーズに退職するために、できるだけ会社の就業規則に従うとよいでしょう。
「退職希望日2カ月前」が理想的な理由とは
繁忙期や閑散期などの時期にもよりますが、通常は2カ月もあれば仕事の引き継ぎは十分に可能です。
それでも時間が足りないと言われるなら、会社側に問題があることも考えなければなりません。
1カ月でも十分なくらいなので、労働者側としてはかなり余裕を持って伝えたといえるでしょう。
また、2カ月もあれば有給休暇も消化しやすいはずです。
転職先から内定通知書を貰ってから
退職の意向を伝えるのは、次に働く会社の内定通知書を貰ってからにするのが必須です。
ほぼ内定されると分かっていたとしても、突発的な原因で白紙に戻されるかもしれません。
これから働き始める予定の会社には、余裕を持った就業開始可能日を伝えておくとよいでしょう。
「せめてこのプロジェクトが終わるまで」「キリの良いところまでいてくれないと」などといって引き留められる場合がありますが、すべて会社都合の話。マナーとして配慮はしつつ、情に流されないようにしましょう。
退職の切り出し方は？
決定事項であることを伝える
「退職したい」ではなく、「退職する」とはっきり伝えることが肝心です。
言いづらい事なので、なるべくソフトに伝えたいと思う気持ちも分かります。
しかし「退職したい」という漠然とした気持ちを伝えると、ほとんどの上司は引き留めに入るでしょう。
次に入る会社が決まっている場合、遅かれ早かれ結局は辞めなければなりません。
退職日直前に伝えることになり、引き継ぎの期間が短くなって今のチームに迷惑をかけるということを避けるためにも、退職が決定事項であることをはっきりと伝えることが大事です。
お詫びの気持ちもセットで
退職を上司に伝えるときは、最初にお詫びの気持ちを述べてから伝えるのがマナーです。
これまでお世話をしてくれた上司に対する、最低限のマナーともいえます。
その際、具体的な辞める日についてはいきなり明言せずに、まずは退職することだけを伝えましょう。
引き継ぎに必要な期間などは、上司のほうが熟知している場合もあります。
自分の都合だけを押し付けるのではなく、お互いが妥協できる日を退職日にしてもらいましょう。
退職理由はどう伝える？
前向きな理由、家庭の事情などがベター
退職の意向を伝えたとき、必ず最初に聞かれるといっていいのが退職理由です。
よって特にこれといった大きな理由はなくても、納得してもらえる退職理由を用意しておくことは必須。
現状の不満よりも、これからやりたいことや家庭の事情を理由にしたほうが効果的です。
次に行く会社が決まっている人は、今の会社ではできないことがあるという理由もよいでしょう。
引っ越しすることまで決定している人なら、親が高齢になったために、実家や実家の近くに住まなければならなくなったということを理由にすることもできます。
会社への不平不満はトラブルの元
本当の退職理由が今の会社への不満であっても、それを正直に伝えることは避けるべきです。
今の会社が将来の取引相手になる可能性は十分にあります。
また、責任感の強い上司なら、職場の業務改善に力を入れるからと言って引き留めてくるでしょう。
本当の退職理由が現在の職場に対する不満であっても、前向きな理由や家庭の事情のようなやむを得ない事情を理由にすることによって、円満退職が期待できます。
引き留めにあった場合の対策は？
優柔不断は×！自分の気持ちを整理して臨む
退職を考えているというような優柔不断な言い方では、ほとんどの場合は引き留められます。
確実に退職したいのなら、退職しますと言い切ることが賢明な方法。
上司は社員のことを考えて引き留めてくれる場合もありますが、直属の部下が辞めたことで自分の評価が下がることを気にしている場合もあるのです。
引き留める余地がないと思われるように、退職の意向と納得できる退職理由をはっきりと伝えましょう。
上司と話す前に、想定される引き留め文句とそれに対する回答をまとめておくことも効果的です。
また、改めて自分が仕事に求めるものや、その優先順位を書き出すなどして自分の気持ちを整理することで、強固な意志をもって臨むことができます。
転職活動中から、「やりがい」「報酬」「成長」「専門性」など自分が仕事に求める要素を5つほど挙げて、今の職場と次にいく会社にそれぞれ点数をつけてみましょう。しっかり吟味できれば、最後までブレずに次のステップへ踏み出せます。
強引な引き留めには毅然とした態度で
上司によっては、あの手この手で引き留めてきます。
チームの戦力が落ちるといった良心に訴える言い方や、この会社よりも条件の良いところはないというような不安を煽るような言い方で、丸め込もうとする人も珍しくありません。
しかし、その上司が社会のすべてを知っているわけではないのは明白な事実。
このような引き留めには、毅然と退職の意思を伝えましょう。
会社を辞めたいと思ったことには、必ず何かしらの理由があります。
上司の言葉よりも自分を信じることで、明るい未来が開かれるでしょう。
退職日を調整するコツは？
引き継ぎ期間を考慮しよう
今の会社での最後の仕事が引き継ぎです。
決して疎かにせずに、引き継ぎ計画書を作成して後任にスムーズに引き継いでもらえるように努めましょう。
一般的には2週間から1カ月くらいが引き継ぎに必要な期間ですが、業務によっては得意先を回る必要があり、取引先のスケジュールが関係してくることもあります。
次に行く会社の就業開始日は、余裕を持ってできる限り遅めにしてもらうとよいでしょう。
退職にもたついて、二重労働になるという危険も回避できます。
有給休暇の消化もOK
退職の意向を伝えた後でも有給休暇の消化は当然認められますが、会社によっては承諾してくれないところもあります。
しかし、会社側が有する有給休暇に関する権利は時季変更権のみです。
時季変更権とは繁忙期であることなどを理由に、労働者に休む日を他の日に変えてほしいという権利ですが、退職する人には当てはまらないことになっています。
どうしても会社側が有給休暇の消化を認めてくれないときは、有給休暇を取得する旨や期間など必要事項を記載した書類を内容証明郵便で会社に送ることで消化することができます。
役に立つ法律の知識として、覚えておくとよいでしょう。
まとめ
我慢が美徳とされていた時代とは違って、これからはフットワークの軽い人が活躍できる時代です。
今の会社を辞めたいと思ったのなら、自分の思いに従うのがベストの選択肢。
上司や会社に気を使って自分を犠牲にする必要はありません。
自分の気持ちを整理した上で自信を持って行動すれば、結果は必ずついてきます。
自分を大事にして進むべき道を選びましょう。
転職後、前職の上司や同僚に取り引き先として関わることになった･･･というケースは珍しくはありません。「立つ鳥跡を濁さず」を合い言葉に、自分や転職先の都合も大切にしながら円満退社を勝ち取りましょう。
