年収700万円の女性というと、高給取りの部類に挙げられることが多いです。
女性の年収に関して1つのボーダーとなっている700万円という金額は、どんな職業ならば実現可能でどのような生活レベルになっているのでしょうか。
こちらでは、年収700万円の女性はどれくらいの割合なのか、その生活スタイルやデメリットについて見ていきます。
年収700万円の女性ってどんな人？
女性の平均年収とは？
女性の平均年収は同年代の男性と比べると比較的少ない傾向が見られるものの、年単位の推移では男性との金額差は縮まっています。
これは、従来女性は結婚や出産、育児で勤続年数が男性より短くなりがちであったところ、男性の育児休暇制度や女性の社会進出に対する柔軟な対応などが影響していると考えられます。
管理職などの重要な役職を任されることも多くなり、高額の年収を得ている女性も増えていますが、平均年収で見れば男性が532万円であるのに対し、女性は293万円です。
また、女性の年収別に分布を見ると、100～200万円が最も多く、全体の23.4％を占めています。
年収700万円の女性は何%？
国税庁の『民間給与実態統計調査』（令和2年）によれば、女性で年収が700～800万円になっている人の割合は全体の1.5％です。
800万円以上では全体の2.3％となっていますので、年700万円以上稼げる女性は非常に少ないことがわかります。
年収700万円の女性の手取り・生活レベルは？
手取りは560万円程度
年収が700万円あっても、そこから年金や健康保険料などの社会保険料と所得税や住民税などの税金が差し引かれるため、実際に手元に残る手取り額は少ないです。
おおよその目安としては、社会保険料や税金として年収の2割程度が差し引かれるため、年収700万円の女性の場合、手取りは560万円程度と考えておけば良いでしょう。
なお、月ベースで手取りを見る場合、同じ年収でも賞与の有無で金額が大きく異なります。
例えば、年収700万円の内、賞与が100万円ある場合の月の手取り額は40万円前後となるのに対し、賞与なしで年収700万円であれば、手取りは46万円前後です。
子供が多いと厳しい
賞与が支給されるとしても、年収が700万円あれば月の手取りが40万円程度は確保できますので、生活レベルは高くなります。
家族構成にもよりますが、一人暮らしならば家賃を10万円程度、それ以外の支出を贅沢も節約もしすぎない程度に留めれば、毎月10万円以上の貯蓄も可能です。
二人暮らしでパートナーが無収入であっても、月5万円前後の貯蓄はできるレベルでしょう。
ただし、同じ二人暮らしでも母子家庭で子供がまだ小さい場合は、成長に従って養育費の負担が大きくなるため、月々の収入だけではやりくりできなくなる可能性があります。
長期的な支出を踏まえた貯蓄が必要でしょう。
三人以上の家族になると、子供の年齢によって支出額の変動が大きくなります。
年の近い子供が立て続けに高校や大学に通う時期は赤字になりやすいですので、子供が独立するまでのライフイベントや支出についてシミュレーションをしておきましょう。
年収700万円稼ぐ女性の税金・組めるローン・家賃の目安は？
税金
年収が700万円ある場合、約2割が社会保険料や税金として差し引かれます。
このうち、社会保険料は勤務先が加入している保険や居住している自治体によって異なりますし、住民税も地域によって税率が異なります。
また、所得税も控除内容によって最終的な税額が変わってくるため、正確な数字は個別に渡される給与明細で確認しましょう。
おおよその計算方法としては、社会保険料の内、健康保険料は支給額の4.82～6.125％、厚生年金保険料は9.15％、雇用保険料は0.3～0.4％です。
税金は年収から各種控除を差し引いた課税所得金額に対して、所得税が20～23％、住民税がおよそ10％となります。
ローン・家賃
この年収で組めるローンは、マイカーローンならば210～280万円程度、住宅ローンならば3500万円程度です。
安定した収入が得られる勤務先か、借り入れをする人の年齢や借入履歴が問題ないかなどによっても審査に通る金額は異なりますが、ある程度高価な車や住宅の購入を目指せるといっても良いでしょう。
また、家賃は年収の25％以内が良いとされていますので、年収が700万円ならば14～15万円程度の家賃で賃貸住宅を探すことができ、立地や間取りの選択範囲が広がります。
年収700万円のデメリットとは？
年収が700万円あっても、メリットばかりとは限りません。
例えば、年収が高くなるにしたがって、仕事に対する責任や負荷は比例していくものです。
そのため、女性が年収700万円を得られるほどに働くとなると、残業や休日出勤の割合が増えるだけでなく、仕事の責任も大きくなり、プライベートとの両立が困難になるでしょう。
また、管理職になった場合には残業手当などが受けられなくなる可能性が生じますし、年収の額に応じて税率が増えていくため、手取り自体はそれほど大幅にアップしたと感じられないかもしれません。
加えて、子どもがいる家庭で受けられる児童手当は900万円前後の年収で所得制限に引っ掛かるため、給付額が減額、または受けられない可能性もあります。
このように、稼げば稼いだだけ手取りが増えていくわけではなく、高給になるにしたがって負わなければならない代償も存在します。
家事の負担割合が大きい、子供がまだ小さい等の事情がある場合には、それぞれの生活スタイルに合わせて必要な報酬を見極めることが必要です。
年収700万円の女性の職業は？
年収700万円の女性というと、かなり職業の選択肢が限られているようにも見えますが、
- 特殊なスキルや資格を持っている
- 継続して同じ企業に勤めている
- 好条件の企業で働いている
などの条件がかみ合えば不可能ではありません。
業種で言えば、特に難易度が高い国家資格を有している弁護士や医師などは競合相手が少なく、継続的な需要がありますので独立でも雇用でも高収入が期待できます。
また、男女差がない公務員として出産後や育児中も働き続ければ、40代あたりから年収700万円を目指せるでしょう。
上場企業や外資系など、健全に成長している企業に長期的に勤務している場合には、資格ではなく経歴を見て収入アップが期待できることもあります。
高収入が期待できるスキルとしては、営業や医療職、金融関係の経理・財務などの他、エンジニアやプロジェクトリーダーなどの技術職も人気です。
年収700万円の求人の探し方は？
スキルや資格を身につける
年収700万円の求人となると、ハイキャリア求人として探す必要があります。
そのため、取得している資格やスキル、これまでの経歴で誇れる点があるかどうかが指標の一つとなるでしょう。
逆に言えば、ハイキャリアの求人を目指すなら、現在の職場でアピールできる仕事に挑戦したり、資格勉強を始めるのも有効です。
転職エージェントを使う
また、ハイキャリアの転職を目指すなら、希望する年収や雇用条件の案件を豊富に確保している転職エージェントを利用するのがおすすめです。
転職エージェントは転職活動のサポートを行うだけでなく、これまでの経歴や所有している資格、スキルを活かせる職場を探してくれるため、転職活動がスムーズに進められます。
得意とする業種や業界、専属のエージェントとの相性は転職エージェントごとに異なります。
自分が使いやすいところを探して気に入った案件があれば紹介してもらったり、非公開求人を紹介してもらうなど、上手に活用しましょう。
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高収入を得るにはどうすれば？
先に結論から言うと、IT業界に関するスキルを身につけましょう。
- マーケティング
- プログラミング
上記2つが特におすすめです。
どちらも平均年収は500万以上で、ベテランになってくると年収1000万円を超える方も存在します。
また、「マーケティング」と「プログラミング」は学校(※難関大学含む)で学ぶ機会がないので、大半の方が社会人になってから学習してスキルを身につけます。
決して楽に身につくスキルではないですが、これから資格試験のために費やす時間を考えると「マーケティング」と「プログラミング」のどちらかを学習した方が将来的に良いはずです。
未経験の方が効率良く学習できて、転職サポートもしてくれるおすすめスクールを紹介しますので、気になる方は公式サイトより詳細を確認してみてください。
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